半導体事業
受託開発・製造(OSAT)
アッセンブリサブコンソリューションのご提案
- 半導体製造のエキスパート
50年以上の豊富な知識、経験、ノウハウと、短LT・高品質・魅力ある価格でのご提供 - 高度な製品技術力
ニーズに対応するテスティング技術と、パッケージ設計、リードフレーム設計 - 自社設備部門と連携した生産技術力と、お客様のニーズに即応した製造ライン構築
OSATビジネスサービス








購買ご担当者の方へ
国内生産のメリットとして、高品質な製品のご提供と納期の調整管理、発送に対する柔軟性があります。
必要ロット、納期、価格などに関してお気軽にお問い合わせください。
生産設備自社開発による高品質製品
山形電子は、半導体製造で長年培ってきた独自のノウハウと開発力をベースに、生産設備の設計・開発から加工、組立、メンテナンスまでトータルな管理を行っています。
半導体製造における顧客の要望を的確に把握し、生産効率の向上を追求した生産設備を創造し、「生産効率」と「高品質」の、いま生産ラインに求められている二つの課題を同時にクリアする高度な生産システムを構築しています。
製品・販売(Coming Soon)
国産半導体ブランド、誕生へ。
― 日本発の技術で、世界をつなぐ ―
私たちは現在、自社によるナショナルブランドの半導体製品の開発・試作に取り組んでいます。
長年にわたって培ってきた製造技術と品質管理のノウハウをもとに、純国産による信頼性・性能・持続可能性を兼ね備えた製品の提供を目指しています。
新たな価値を届ける製品群は、まもなく公開予定(Coming Soon)。
詳細情報やリリース時期については、当ホームページおよび公式SNSにて順次ご案内いたします。
メイド・イン・ジャパンの半導体で、世界のものづくりを支える―。
私たちの挑戦に、どうぞご期待ください。
半導体製品

搭載寸法の問い合わせや、データシートのダウンロードはこちらから
面実装タイプ(SMD)
自立タイプ(THD)
生産ラインナップ
SC-59
YAMADEN CODE 3pMM

SC-96
YAMADEN CODE 薄型 3pMM

SC-95
YAMADEN CODE 薄型 6pMM

Custom Package
YAMADEN CODE 8pTSSOP

SC-62
YAMADEN CODE PoMM

SC-43A
YAMADEN CODE TO-92

実績ラインナップ
SC-74A
YAMADEN CODE 5pMM

SC-74
YAMADEN CODE 6pMM

SC-70
YAMADEN CODE 小型 3pMM

SC-88A
YAMADEN CODE 小型 5pMM

SC-88
YAMADEN CODE 小型 6pMM

SC-84
YAMADEN CODE MP-2

SC-75A
YAMADEN CODE USM

Custom Package
YAMADEN CODE 小型 3pFLP

Custom Package
YAMADEN CODE 小型 4pFLP

Custom Package
YAMADEN CODE SP-8

品質方針・環境方針
品質方針
当社はお客様要求品質を達成するため効果的な品質マネジメントシステムを継続的に確保します。
代表取締役社長

<品質方針の主旨>
当社の組織活動における目的は、顧客の要求する品質の提案を最優先とし、顧客の信頼を得ること、 及び安心を与えることにより、満足して頂くことである。 これを確実なものにするために品質方針を定め、各部門が効率的な品質マネジメントシステムの構築と運用をはかる。 品質方針、ならびに品質方針の実現化に係わる品質マネジメントシステムは、時代の変化、顧客のニーズの変化、取り巻く環境の変化を適確にとらえ、適切な時 期に見直し、改善を行うことを活動に含める。
環境方針
当社は、この豊かな山形の自然と共生する企業として、環境にやさしい活動を継続的に全員で取組みます。
- 当社の企業活動である半導体デバイスの製造に係わる全プロセスを通し、省資源・省エネルギーの推進、廃棄物の削減・有効利用など、環境の保全と向上に配慮した事業活動に努めます。
- 環境改善の継続的な活動、及び環境汚染の予防に努めます。
- 関連する環境の法規制、及び当社が同意するその他の要求事項の遵守はもとより、自主管理基準を設定し、環境に影響を与え る恐れのある事業活動について責任をもって管理します。
- 環境目的及び環境目標は年度毎に見直しを行い、必要に応じて変更修正 をするとともに全員でその実現に向けた活動を行います。
- 当社は、環境方針を文書化し、実行し、維持すると共に、各部門長が全員に周知します。
- 環境方針は、一般の方からの公開もしくは配布要求に応えます。
制定 2001年 5月24日
改定 2003年 1月23日
改定 2004年 9月 1日
改定 2014年12月25日